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2020年11月13日
「保険って入っていた方がいいのかな~?」
人生において、頭をよぎる瞬間ってそれぞれあると思います。
でも、いろいろ種類がありすぎて、何から考えたらいいのか分からない、、、終了。ってこと、ありませんか?
今回は生命保険を選ぶときに、何から考えていけばいいのかをご紹介いたします。
まずは「どんなとき」「いくら」「いつまで」お金が必要になるかを考えます。
「どんなとき」
「いくら」
「いつまで」
世帯主に万が一のことがあったときに、残された家族のことが一番気がかりですよね。
では、いくら準備すればよいのでしょうか。
「準備したい金額(必要保障額)」=「家族に必要となるお金」-「入ってくるお金」
具体的にどんな費用かというと、
「家族に必要となるお金」
「入ってくるお金」
「保障期間は?」
「保障の種類は?」
病気やケガをしたときに治療費が高額になることが心配ですが、公的医療保険に「高額療養費制度」があるので、1か月あたりに個人で負担する医療費は限度額が決まっています。
しかし、「食事代」「希望して個室などに入院した場合の差額ベッド代」「先進医療の治療費」「雑費(日用品代・交通費等)」は公的医療保険が使えません。
そのため通院期間が長くなったり、入院することになった場合は自己負担分が増えてくるので、公的医療保険でまかなえる部分以外を生命保険で備えていた方が、安心です。
「保障期間は?」
「保障の種類は?」
会社を退職した後、一番気になるのは老後の生活資金ですよね。
老後の大きな支えは、国からもらえる「公的年金」と会社からもらえる「退職金・企業年金」です。
「公的年金」には「国民年金(自営業者、学生、主婦等)」と「厚生年金(会社員、公務員、教員等)」があり、もらえる金額は年金の加入期間・生年月日・収入等で変わってきます。
「国民年金」は最高で年額約78万円、「厚生年金」は平均年額は男性約209万円、女性131万円です。
しかしながら、夫婦二人の最低日常生活費は年額約265万円ほど必要と考えられています。
老後に必要な生活費から年金を差し引いた金額は、預貯金や生命保険で補うことになります。
「保障期間は?」
「保障の種類は?」
65歳以上の人は介護が必要なった場合、「公的介護保険」があるので、介護サービス料金の1割(一定以上の所得者は2割または3割)の自己負担で利用ができます。
金額で言うと1か月あたりの自己負担は約5000円~約44000円になります。
ただし「公的介護保険」の対象にならない費用があります。
「継続的に支払うお金」
「一時的に支払うお金」
また、下記の方も公的介護保険からの給付はありません。
高齢化社会が進んでいる現在、公的介護保険で出費がどれだけカバーされるのか、生命保険を考えていかなければなりません。
「保障期間は?」
生命保険は40歳未満の人も加入でき、給付の対象も一定の病気に限られません。
「保障の種類は?」
いかがでしたでしょうか?
万が一の備え、病気やケガへの備え、セカンドライフに向けた準備。
今自分に何が一番必要な保険か、選ぶ基準は見えてきましたでしょうか?
次回は「生命保険は見直しが必要なのか?」をご紹介いたします。